東レ株式会社(3402) - ESG/CSR/サステナビリティ評価・格付情報

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東レ株式会社

https://www.toray.co.jp/

公開情報 SUSTAINA ESGレーティング

SUSTAINA ESGレーティングについて
SUSTAINA ESGレーティングは独自のアルゴリズムで算出した総合評価(SUSTAINAスコア)を、債券・株式投資市場で用いられる格付符号で表した相対評価です。 SUSTAINA ESGレーティングの格付符号はAAA、AA、A、BBB、BB、B、CCC、CC、C、Dの10等級、AAからCにつきましてはその中での相対的な強弱を示す「+」「-」の区分符号があり、合計26の符号で相対評価を表しています。最高位のAAA(トリプル・エー)は評価対象企業の上位 3%です。詳細 »
  • AAA
  • AA+
  • A
  • BBB
  • BB
  • B
  • CCC
  • CC
  • C
  • D
  • -
  • 最高位
  • 高位
  • 中位
  • 低位
  • 未評価

SUSTAINA ESG アワード

  • SUSTAINA ESG AWARDS 2018 <業種別部門>ブロンズ

会員限定情報

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ESGスコア By SUSTAINA AI

社会的責任に関する国際規格「ISO26000」をベースとした評価項目で、企業がWebサイトで公表している50万ページ以上の情報をSUSTAINA AI評価システムで解析・評価を行い「企業のサステナビリティ度合い」を測ったスコア。

SUSTAINA AI評価結果 2つのレーダーチャート

SUSTAINA ESGランキング

約4,000社を対象とした総合ランキング及び、企業が所属する業種、地域(本所在地)、上場市場のランキングを掲載。

SUSTAINA ESGランキング

東洋経済新報社 CSR格付

国内最大規模の企業情報を有する株式会社東洋経済新報社から、経年比較が可能な3期分(2016〜2018年)の「CSR格付」データ(E.環境、S.社会性、G.企業統治、H.人材活用の4つの格付情報)をご提供頂き掲載。

SUSTAINA掲載 東洋経済CSR格付

好感度・企業イメージ アンケート結果詳細情報

当サイトで実施しているアンケート結果の詳細情報(好感度、好感度分布、回答数・率、ポジティブ&ネガティブイメージ)を掲載。

SUSTAINA アンケート結果詳細

外部評価 表彰・アワード受賞履歴データ

当該企業が行政などから受賞した表彰・アワード履歴情報を掲載。

外部評価 / 表彰・アワード受賞履歴一覧
  • 環境省、一般財団法人地球・人間環境フォーラム主催:「環境アクションプラン大賞、環境レポート大賞、環境コミュニケーション大賞」(1997年~)
  • 厚生労働省主催:「働きやすく生産性の高い企業・職場表彰」(2017年~)
  • 厚生労働省主催:「グッドキャリア企業アワード」(2012年~)
  • RobecoSAM主催:「サステナビリティアワード」(2012年~)

外部評価 認定・認証・選定履歴データ

当該企業が行政などから認定・認証・選定を受けた履歴情報を掲載。

外部評価 / 認定・認証・選定履歴一覧
  • 経済産業省、東京証券取引所主催:「健康経営銘柄」 (2015年~)
  • 経済産業省、東京証券取引所主催:「なでしこ銘柄」(2013年~)
  • 経済産業省、東京証券取引所主催:「攻めのIT経営銘柄」(2015年~)
  • 経済産業省、東京証券取引所主催:「IT経営注目企業」(2017年~)
  • 厚生労働省主催:「ダイバーシティ経営企業100選」(2013年~)
  • 厚生労働省主催:「新・ダイバーシティ経営企業100選/100選プライム」(2017年~)
  • 環境省主催:「エコ・ファースト制度」(2008年~)
  • 厚生労働省主催:「安全衛生優良企業(ホワイトマーク認定)」(2015年~)

ESGスコア By ステークホルダー

当該企業に関わるステークホルダーが、当サイトで評価した情報を掲載。(評価詳細チャート、評価コメントなど)


ESGスコア By セルフレポート

当該企業が当サイトに登録した財務情報(ファイナンシャル・レポート)、非財務情報(サステナビリティ・レポート)を掲載。


ESG/CSR主要語句 出現回数

当該企業がWebサイトで用いられているキーワード出現回数を掲載。


企業不祥事情報

当該企業が公表した不祥事情報のリンクを掲載。


公開情報 持続性指標

持続性指標について
企業の設立及び上場してから現在までの経過年月情報です。
  • 存続年月
    存続年月について
    設立年月から起算し、存続し続けている期間(年月)です。
    92年 9ヶ月 (設立年月:1926年01月)
  • 上場維持年月 69年 5ヶ月 (上場年月:1949年05月)
    上場維持年月について
    上場年月から起算し、維持し続けている期間(年月)です。

公開情報 企業情報

企業名 東レ株式会社
証券コード 3402
業種 繊維製品 , 化学繊維製品
エリア 関東 , 東京都
本住所 東京都中央区日本橋室町2-1-1日本橋三井タワー
分類タグ
分類タグ
当該企業に関連した分類語句(CSR用語・株価指数・事業テーマなど)を記しています。
TOPIX Large 70 , 日経225 , ナノテクノロジー , シェールガス , ISO26000 , なでしこ銘柄 , 健康経営銘柄 , ESG銘柄 , JPX日経インデックス400 , モーニングスター社会的責任投資株価指数 , MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数 , MSCI日本株女性活躍指数
URL https://www.toray.co.jp/
事業内容 現在、事業内容の登録はありません。企業側から情報が登録されますと表示します。
CSR担当者コメント 現在、CSR担当者コメントの登録はありません。企業側から情報が登録されますと表示します。
ソーシャルメディア公式アカウント

規模関連情報

上場区分 上場企業
上場市場 東証1部
設立年月
1926年01月
資本金
1,000億円以上~5,000億円未満
連結従業員数
10,000人以上~50,000人未満
単独従業員数
50,00人以上~10,000人未満
連結売上
1兆円以上~5兆円未満
単独売上
5,000億円以上~1兆円未満

長期債格付情報

ムーディーズ(Moody's) --
スタンダード&プアーズ(S&P) --
フィッチ・レーティングス(Fitch) --
日本格付研究所(JCR) --
格付投資情報センター(R&I) A+安定的

出典:東レ株式会社 | 社債・格付け情報

  • 調査:SUSTAINA運営事務局
  • 最終更新日:2018年07月20日

公式ESG・CSR・サステナビリティ最新ニュース

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公開情報 ステークホルダーへの取り組み

環境保全活動、CSR活動等の実施

 当社グループは、安全・防災・環境保全、企業倫理・法令遵守をはじめとしたCSRを、最優先の経営課題と位置づけ、取り組みを一層強化しております。2014年度から2016年度までの3ヵ年を期間とする「第5次CSRロードマップ」を策定し、事業活動のあらゆる側面において、CSRの推進を体系的に行っております。「CSRロードマップ」により経営戦略とCSRを連動させ、当社グループの持続的発展とCSRの両立を図ってまいります。


ステークホルダーに対する情報提供に係る方針等の策定

 「コーポレートガバナンスに関する基本方針」で「株主を含むステークホルダーとの関係」について当社の基本的考え方を定め、株主との対話の方針についても記載しています。また、CSRガイドラインに、「ステークホルダーとの対話の促進」を定め、社員、株主・投資家、取引先・消費者、地域社会・NPO、政府・行政、マスメディアなどとの対話と協働を促進しています。


社内規程等によりステークホルダーの立場の尊重について規定

「コーポレートガバナンスに関する基本方針」において、「基本的考え方」を次のとおり定めています。 当社グループは、草創期より会社は社会に貢献することに存在意義があるという思想を経営の基軸に置き、経営理念という形でこの思想を受け継いでいます。 当社グループの経営理念は、「企業理念」「経営基本方針」「企業行動指針」として体系化されています。このうち「経営基本方針」は、ステークホルダーとのあるべき関係を示しており、特に株主に対しては「誠実で信頼に応える経営を」行うことを明記しています。また、「企業行動指針」の中で「高い倫理観と強い責任感をもって公正に行動し経営の透明性を維持して社会の信頼と期待に応え」ることを定めています。 当社グループは、ガバナンス体制の構築に当たり、こうした理念を具現化していくことを、その基本的考え方としています。


その他

 当社は、男女雇用機会均等法や育児介護休業法の制定・改正に先駆け、女性の積極的な活用と女性が働きやすい職場環境の整備を早くから進めてきました。1958年に女性管理職登用、1974年に育児休業導入(法制化される約20年前)、2003年に関係会社における社長への登用などを実現しています。 それ以降も2004年に「女性が活躍しやすい企業風土づくり」をねらいに「女性活躍推進プロジェクト」を発足させ、推進体制の整備や仕事と家庭の両立支援策を含めた各種制度の見直し・拡充、および社内啓発活動に取り組んできました。 また、2010年からは、ワークライフバランス労使委員会を立ち上げ、ワークライフバランス全般を向上させる中で、育児・介護と仕事の両立に資する諸施策についても更なる拡充・運用充実を推進しています。  これらを通じて、取り組んできた主な施策は下記の通りです。  1.女性活躍に対する職制の意識向上を促す啓発活動  2.女性活躍のための施策の実施   (1)ベビーシッター費用補助制度の新設   (2)育児休職制度・短時間勤務制度の期間延長、利便性向上   (3)結婚・育児などやむを得ない事情で退職した社員に対する再就業希望社員登録制度      の登録期間延長  3.女性総合職中堅層対象のキャリアプラン作りセミナーの開催  4.女性のキャリアモデル提示のための女性社員活躍事例を社内報にて連載  5.育児・介護支援策としての在宅勤務制度導入 これらの取り組みの結果、当社は女性活躍推進に優れた上場企業として、「なでしこ銘柄」に3年連続で選定されました。


  • 出典:コーポレート・ガバナンス報告書
  • 最終更新日:2015-12-18

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