帝人株式会社(3401) - ESG/CSR/サステナビリティ評価・格付情報

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帝人株式会社

https://www.teijin.co.jp/

公開情報 SUSTAINA ESGレーティング

SUSTAINA ESGレーティングについて
SUSTAINA ESGレーティングは独自のアルゴリズムで算出した総合評価(SUSTAINAスコア)を、債券・株式投資市場で用いられる格付符号で表した相対評価です。 SUSTAINA ESGレーティングの格付符号はAAA、AA、A、BBB、BB、B、CCC、CC、C、Dの10等級、AAからCにつきましてはその中での相対的な強弱を示す「+」「-」の区分符号があり、合計26の符号で相対評価を表しています。最高位のAAA(トリプル・エー)は評価対象企業の上位 3%です。詳細 »
  • AAA
  • AA
  • A
  • BBB
  • BB
  • B
  • CCC
  • CC
  • C
  • D
  • -
  • 最高位
  • 高位
  • 中位
  • 低位
  • 未評価

SUSTAINA ESG アワード

  • SUSTAINA ESG AWARDS 2018 <総合部門>シルバークラス
  • SUSTAINA ESG AWARDS 2018 <業種別部門>ゴールド

会員限定情報

一般会員としてログイン後、ポイント利用決済システムで閲覧手続きを行いますと、詳細な情報をご覧頂けます。

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ESGスコア By SUSTAINA AI

社会的責任に関する国際規格「ISO26000」をベースとした評価項目で、企業がWebサイトで公表している50万ページ以上の情報をSUSTAINA AI評価システムで解析・評価を行い「企業のサステナビリティ度合い」を測ったスコア。

SUSTAINA AI評価結果 2つのレーダーチャート

SUSTAINA ESGランキング

約4,000社を対象とした総合ランキング及び、企業が所属する業種、地域(本所在地)、上場市場のランキングを掲載。

SUSTAINA ESGランキング

東洋経済新報社 CSR格付

国内最大規模の企業情報を有する株式会社東洋経済新報社から、経年比較が可能な3期分(2016〜2018年)の「CSR格付」データ(E.環境、S.社会性、G.企業統治、H.人材活用の4つの格付情報)をご提供頂き掲載。

SUSTAINA掲載 東洋経済CSR格付

好感度・企業イメージ アンケート結果詳細情報

当サイトで実施しているアンケート結果の詳細情報(好感度、好感度分布、回答数・率、ポジティブ&ネガティブイメージ)を掲載。

SUSTAINA アンケート結果詳細

外部評価 表彰・アワード受賞履歴データ

当該企業が行政などから受賞した表彰・アワード履歴情報を掲載。

外部評価 / 表彰・アワード受賞履歴一覧
  • 環境省、一般財団法人地球・人間環境フォーラム主催:「環境アクションプラン大賞、環境レポート大賞、環境コミュニケーション大賞」(1997年~)
  • 厚生労働省主催:「働きやすく生産性の高い企業・職場表彰」(2017年~)
  • 厚生労働省主催:「グッドキャリア企業アワード」(2012年~)
  • RobecoSAM主催:「サステナビリティアワード」(2012年~)

外部評価 認定・認証・選定履歴データ

当該企業が行政などから認定・認証・選定を受けた履歴情報を掲載。

外部評価 / 認定・認証・選定履歴一覧
  • 経済産業省、東京証券取引所主催:「健康経営銘柄」 (2015年~)
  • 経済産業省、東京証券取引所主催:「なでしこ銘柄」(2013年~)
  • 経済産業省、東京証券取引所主催:「攻めのIT経営銘柄」(2015年~)
  • 経済産業省、東京証券取引所主催:「IT経営注目企業」(2017年~)
  • 厚生労働省主催:「ダイバーシティ経営企業100選」(2013年~)
  • 厚生労働省主催:「新・ダイバーシティ経営企業100選/100選プライム」(2017年~)
  • 環境省主催:「エコ・ファースト制度」(2008年~)
  • 厚生労働省主催:「安全衛生優良企業(ホワイトマーク認定)」(2015年~)

ESGスコア By ステークホルダー

当該企業に関わるステークホルダーが、当サイトで評価した情報を掲載。(評価詳細チャート、評価コメントなど)


ESGスコア By セルフレポート

当該企業が当サイトに登録した財務情報(ファイナンシャル・レポート)、非財務情報(サステナビリティ・レポート)を掲載。


ESG/CSR主要語句 出現回数

当該企業がWebサイトで用いられているキーワード出現回数を掲載。


企業不祥事情報

当該企業が公表した不祥事情報のリンクを掲載。


公開情報 持続性指標

持続性指標について
企業の設立及び上場してから現在までの経過年月情報です。
  • 存続年月
    存続年月について
    設立年月から起算し、存続し続けている期間(年月)です。
    100年 4ヶ月 (設立年月:1918年06月)
  • 上場維持年月 69年 5ヶ月 (上場年月:1949年05月)
    上場維持年月について
    上場年月から起算し、維持し続けている期間(年月)です。

公開情報 企業情報

企業名 帝人株式会社
証券コード 3401
業種 繊維製品 , 化学繊維製品
エリア 関西 , 大阪府
本住所 大阪府大阪市中央区南本町1-6-7
分類タグ
分類タグ
当該企業に関連した分類語句(CSR用語・株価指数・事業テーマなど)を記しています。
日経225 , 介護 , シェールガス , JPX日経インデックス400 , モーニングスター社会的責任投資株価指数 , FTSE Blossom Japan Index , MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数 , MSCI日本株女性活躍指数
URL https://www.teijin.co.jp/
事業内容 現在、事業内容の登録はありません。企業側から情報が登録されますと表示します。
CSR担当者コメント 現在、CSR担当者コメントの登録はありません。企業側から情報が登録されますと表示します。
ソーシャルメディア公式アカウント

規模関連情報

上場区分 上場企業
上場市場 東証1部
設立年月
1918年06月
資本金
500億円以上~1,000億円未満
連結従業員数
10,000人以上~50,000人未満
単独従業員数
--
連結売上
5,000億円以上~1兆円未満
単独売上
1,000億円以上~5,000億円未満

長期債格付情報

ムーディーズ(Moody's) --
スタンダード&プアーズ(S&P) --
フィッチ・レーティングス(Fitch) --
日本格付研究所(JCR) --
格付投資情報センター(R&I) --
  • 調査:SUSTAINA運営事務局
  • 最終更新日:2017年03月31日

公式ESG・CSR・サステナビリティ最新ニュース

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帝人株式会社の関係者さまへ

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公開情報 ステークホルダーへの取り組み

環境保全活動、CSR活動等の実施

グループのCSR活動の責任者としてCSR最高責任者を設置し、その下にスタッフ組織として「CSR・信頼性保証部」を設置しています。また、株主・投資家をはじめとするあらゆるステークホルダーに帝人グループに関する情報をお伝えし、ご理解いただけるよう、従来「アニュアルレポート」として報告してきた経営戦略や経営実績などの財務情報と、「帝人グループCSR報告書」として報告してきた社会や環境に対する取り組みなどの非財務情報を統合し、本年より「統合報告書」として編集・発行することとしました。http://www.teijin.co.jp/ir/integrated_report/2015/index.html


ステークホルダーに対する情報提供に係る方針等の策定

帝人グループ「コーポレート・ガバナンスガイド」において「会社のアカウンタビリティ-(説明責任とそのための情報開示)は、事業の繁栄を図り株主価値を高めることと不可分の活動である。会社はそのミッションとビジョンを明確に示し、またコーポレート・ガバナンスの仕組みについて、適宜説明を行うべきである。また、コンプライアンスやTRMについても、ポリシーの浸透を図る必要がある。帝人グル-プは常に株主や社会の要請に配慮し、更に高いアカウンタビリティ-を目指して行動する。」と定めています。


社内規程等によりステークホルダーの立場の尊重について規定

帝人グループ「コーポレート・ガバナンスガイド」において「会社は株主から資本を預託され、事業活動を通じて利益を挙げ、中長期的に株主価値を増大することを期待されている。この株主の付託に応えることが経営の基本的使命である。この基本的使命を踏まえた上で、会社は従業員そして債権者、顧客を含む取引先、消費者、地域住民と地域社会等のステ-クホルダ-(利害関係者)に対する夫々の責任を果たしていかなければならない。」と定めています。


その他

<ダイバーシティ方針について>帝人グループではダイバーシティ推進に力を入れており、求人、雇用、昇進などのあらゆる局面で、国籍・年齢・性別・人種・障がいの有無などにとらわれず、多種多様な人財の価値観を尊重するとともに、その能力を最大限に発揮できるよう支援しています。<女性の活躍の方針・取組に関して>帝人グループでは、女性社員が能力を最大限に発揮できる職場を目指し、1999年12月から女性活躍の推進に取り組んでいます。新卒総合職採用に関しては、国内グループ主要5社で女性比率30%以上という目標を立てており、2014年度は29%、2015年度は30%という結果でした。また、女性管理職については、2014年度末に90人に達しました。2015年度末100人、2017年度末120人を目指して、女性リーダー育成プログラムの継続や、女性社員の立場に立ったきめ細かい職場慣行の見直しなどに注力していきます。<ワークライフバランスについて>仕事と家庭の両立支援施策にも力をいれ、自宅で仕事を行う在宅勤務制度の導入に加え、結婚・出産・育児・介護・配偶者の転勤などを事由とする退職者を再雇用する制度「Hello-Again」に加え、2014年度には配偶者海外転勤同行休職を3年間認める制度を策定し、既に7名の社員が利用しています。小学校3年生までの児童を持つ社員向けの短時間勤務制度といった、社員が働きやすい職場環境の整備を推進しています。


  • 出典:コーポレート・ガバナンス報告書
  • 最終更新日:2015-11-05

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