大日本住友製薬株式会社(4506) - ESG/CSR/サステナビリティ評価・格付情報

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公式情報

大日本住友製薬株式会社

https://www.ds-pharma.co.jp/

公開情報 SUSTAINA ESGレーティング

SUSTAINA ESGレーティングについて
SUSTAINA ESGレーティングは独自のアルゴリズムで算出した総合評価(SUSTAINAスコア)を、債券・株式投資市場で用いられる格付符号で表した相対評価です。 SUSTAINA ESGレーティングの格付符号はAAA、AA、A、BBB、BB、B、CCC、CC、C、Dの10等級、AAからCにつきましてはその中での相対的な強弱を示す「+」「-」の区分符号があり、合計26の符号で相対評価を表しています。最高位のAAA(トリプル・エー)は評価対象企業の上位 3%です。詳細 »
  • AAA
  • AA
  • A
  • BBB
  • BB
  • B
  • CCC
  • CC
  • C
  • D
  • -
  • 最高位
  • 高位
  • 中位
  • 低位
  • 未評価

SUSTAINA ESG アワード

  • SUSTAINA ESG AWARDS 2018 <総合部門>ゴールドクラス
  • SUSTAINA ESG AWARDS 2018 <ESG部門>[ガバナンス] ブロンズ
  • SUSTAINA ESG AWARDS 2018 <業種別部門>ゴールド

会員限定情報

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ESGスコア By SUSTAINA AI

社会的責任に関する国際規格「ISO26000」をベースとした評価項目で、企業がWebサイトで公表している50万ページ以上の情報をSUSTAINA AI評価システムで解析・評価を行い「企業のサステナビリティ度合い」を測ったスコア。

SUSTAINA AI評価結果 2つのレーダーチャート

SUSTAINA ESGランキング

約4,000社を対象とした総合ランキング及び、企業が所属する業種、地域(本所在地)、上場市場のランキングを掲載。

SUSTAINA ESGランキング

東洋経済新報社 CSR格付

国内最大規模の企業情報を有する株式会社東洋経済新報社から、経年比較が可能な3期分(2016〜2018年)の「CSR格付」データ(E.環境、S.社会性、G.企業統治、H.人材活用の4つの格付情報)をご提供頂き掲載。

SUSTAINA掲載 東洋経済CSR格付

好感度・企業イメージ アンケート結果詳細情報

当サイトで実施しているアンケート結果の詳細情報(好感度、好感度分布、回答数・率、ポジティブ&ネガティブイメージ)を掲載。

SUSTAINA アンケート結果詳細

外部評価 表彰・アワード受賞履歴データ

当該企業が行政などから受賞した表彰・アワード履歴情報を掲載。

外部評価 / 表彰・アワード受賞履歴一覧
  • 環境省、一般財団法人地球・人間環境フォーラム主催:「環境アクションプラン大賞、環境レポート大賞、環境コミュニケーション大賞」(1997年~)
  • 厚生労働省主催:「働きやすく生産性の高い企業・職場表彰」(2017年~)
  • 厚生労働省主催:「グッドキャリア企業アワード」(2012年~)
  • RobecoSAM主催:「サステナビリティアワード」(2012年~)

外部評価 認定・認証・選定履歴データ

当該企業が行政などから認定・認証・選定を受けた履歴情報を掲載。

外部評価 / 認定・認証・選定履歴一覧
  • 経済産業省、東京証券取引所主催:「健康経営銘柄」 (2015年~)
  • 経済産業省、東京証券取引所主催:「なでしこ銘柄」(2013年~)
  • 経済産業省、東京証券取引所主催:「攻めのIT経営銘柄」(2015年~)
  • 経済産業省、東京証券取引所主催:「IT経営注目企業」(2017年~)
  • 厚生労働省主催:「ダイバーシティ経営企業100選」(2013年~)
  • 厚生労働省主催:「新・ダイバーシティ経営企業100選/100選プライム」(2017年~)
  • 環境省主催:「エコ・ファースト制度」(2008年~)
  • 厚生労働省主催:「安全衛生優良企業(ホワイトマーク認定)」(2015年~)

ESGスコア By ステークホルダー

当該企業に関わるステークホルダーが、当サイトで評価した情報を掲載。(評価詳細チャート、評価コメントなど)


ESGスコア By セルフレポート

当該企業が当サイトに登録した財務情報(ファイナンシャル・レポート)、非財務情報(サステナビリティ・レポート)を掲載。


ESG/CSR主要語句 出現回数

当該企業がWebサイトで用いられているキーワード出現回数を掲載。


企業不祥事情報

当該企業が公表した不祥事情報のリンクを掲載。


公開情報 持続性指標

持続性指標について
企業の設立及び上場してから現在までの経過年月情報です。
  • 存続年月
    存続年月について
    設立年月から起算し、存続し続けている期間(年月)です。
    121年 5ヶ月 (設立年月:1897年05月)
  • 上場維持年月 69年 5ヶ月 (上場年月:1949年05月)
    上場維持年月について
    上場年月から起算し、維持し続けている期間(年月)です。

公開情報 企業情報

企業名 大日本住友製薬株式会社
旧社名 大日本製薬, 住友製薬
証券コード 4506
業種 医薬品 , 研究・開発・製造・販売
エリア 関西 , 大阪府
本住所 大阪府大阪市中央区道修町2-6-8
分類タグ
分類タグ
当該企業に関連した分類語句(CSR用語・株価指数・事業テーマなど)を記しています。
日経225 , ISO26000 , JPX日経インデックス400 , FTSE Blossom Japan Index , MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数
URL https://www.ds-pharma.co.jp/
事業内容 現在、事業内容の登録はありません。企業側から情報が登録されますと表示します。
CSR担当者コメント 現在、CSR担当者コメントの登録はありません。企業側から情報が登録されますと表示します。
ソーシャルメディア公式アカウント

規模関連情報

上場区分 上場企業
上場市場 東証1部
設立年月
1897年05月
資本金
100億円以上~500億円未満
連結従業員数
5,000人以上~10,000人未満
単独従業員数
10,00人以上~5,000人未満
連結売上
1,000億円以上~5,000億円未満
単独売上
1,000億円以上~5,000億円未満

長期債格付情報

ムーディーズ(Moody's) --
スタンダード&プアーズ(S&P) --
フィッチ・レーティングス(Fitch) --
日本格付研究所(JCR) --
格付投資情報センター(R&I) --

経営哲学

経営理念

人々の健康で豊かな生活のために、研究開発を基盤とした新たな価値の創造により、広く社会に貢献する

出典:大日本住友製薬株式会社 | 理念

  • 調査:SUSTAINA運営事務局
  • 最終更新日:2018年08月27日

公式ESG・CSR・サステナビリティ最新ニュース

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公開情報 ステークホルダーへの取り組み

環境保全活動、CSR活動等の実施

当社の経営理念に、「企業市民として社会からの信用・信頼を堅持し、よりよい地球環境の実現に貢献する」ことを明示し、社会・環境活動に積極的に取り組んでいます。具体的な取組みについては、毎年発行しているアニュアルレポート(統合報告書)に記載するとともに、当社ウェブサイトにも公開しています。


ステークホルダーに対する情報提供に係る方針等の策定

当社は、「情報開示規準」において、情報開示の方針を以下のとおり定めています。『「大日本住友製薬 行動宣言」に掲げる方針に従い積極的な情報開示を行うとともに、社会から信用されるためには企業としての透明性が重要であるとの認識のもと、さまざまなステークホルダーに対して、会社情報を適時・適切・公正に開示するよう努めます。』また、同規準において、情報開示の基準、情報開示の手続、重要情報の取り扱い等を定めており、これらを「情報開示の考え方」としてまとめ、当社ウェブサイトに掲示しています。URL: https://www.ds-pharma.co.jp/ir/d_policy/


社内規程等によりステークホルダーの立場の尊重について規定

当社の経営理念にて、・ 顧客視点の経営と革新的な研究を旨とし、これからの医療と健やかな生活に貢献する・ たゆまぬ事業の発展を通して企業価値を持続的に拡大し、株主の信頼に応える・ 社員が自らの可能性と創造性を伸ばし、その能力を発揮することができる機会を提供していくを制定しております。


その他

当社では、育児休業や介護休業の取得可能期間や、各種短時間制度の運用方法など、必要に応じて法の定めを超える充実した制度を展開しています。また、仕事と仕事以外の生活の両立支援を図るため、以下の諸制度を導入しています。・男性の育児参加を推進すること、育児中の社員への理解を深めてもらうこと、さらには男性社員自身の多様なライフスタイルを実現することを目的とした配偶者出産育児休暇(通称:育パパ休暇)(2015年10月開始)。・MR職において、結婚時に配偶者と同居できるように転勤させるまたは育児期間中の勤務地域を限定するMR地域選択制度(2016年4月開始)・理由や勤務場所を限定せず利用できる在宅勤務制度(2017年10月開始)


  • 出典:コーポレート・ガバナンス報告書
  • 最終更新日:2018-06-28

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