[記事概要]

  • 日本総研は、1999年からアセット・オーナーおよび運用機関に対して、企業のESG 情報を提供している。
  • 2003年度からは、独自にESG取り組みによる業績・競争力の向上に関するアンケート調査も行っている。
  • 調査・評価の視点は下記の通り。

    1. トップメッセージ
    2. 中期経営計画における位置付け
    3. 社会的課題の解消と業績・競争力向上を両立させる製品・サービス
    4. ステークホルダーへの配慮と業績・競争力向上を両立させる取り組み
  • ESG投資を実践する機関投資家は、ESG側面に優れ、かつ、その取り組みが長期的な企業業績の伸長にもつながる投資を求めている。
  • 機関投資家の関心の高まりもあり、ESGやSDGsに関連した企業の活動や情報開示は増加傾向にある。
  • しかし、企業によっては、ESGやSDGsの取り組みを「始めた経緯」や「今後の取り組みの方向性」「経営トップによるコミットメント」など取り組みの継続性を担保する情報が不足しているものもあると指摘。
  • ESGやSDGsの取り組みが、一過性の活動、または社内の局所的な活動と誤解されないためには、これらの情報も合わせて伝える必要があると提案。

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