[記事概要]

  • KPMGジャパンは、2014年の調査開始から6回目となる「日本企業の統合報告に関する調査2019」を発行した。
  • 主な調査結果
    • 2019年に統合報告書を発行した企業は「513社」
    • 日経平均株価(日経225)構成銘柄の「175社(78%)」、東証一部では時価総額「66%」にあたる「477社」が統合報告書を発行。
    • 企業の価値創造ストーリーの土台となる「マテリアリティの認識」を、ビジネスモデルの持続性の観点で示しているのは、有価証券報告書では「8%」、統合報告書では「28%」であった。
    • 取締役が主体的にマテリアリティ評価に関わっていることがわかるのは、有価証券報告書では「0%」、統合報告書では「21%」と少数であった。
  • 調査結果をふまえ、KPMGジャパンは下記の3点を提言として挙げた。
    1. ストーリーで伝える
    2. 財務インパクトの大きい非財務情報を伝える
    3. どのような媒体でも、根底にあるストーリーは共有する

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